昨今よく聞くDX(Digital Transformation)という単語。いったい何者なのでしょうか。
これから数回にわたりコラム形式で、DXとはどういったものか、またどのように使うと効果的にDXをおこなえるのかをご紹介します!
DXとは何か
DXとは、一言でいうと「デジタル技術やデータを活用して新たな価値や経験を生むこと」です。重要な点は、大きく
- デジタル技術・蓄積したデータを活かしたビジネスモデルを確立すること
- DXを行うことで、顧客や社会により良い価値提供を作り出せること
の2点です。
DXの歴史
2004年、エリック・ストルターマン教授が最初にデジタルトランスフォーメーションの概念を論文で提唱しました。そこには「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と書かれています。
実際に、平成元年(1989年)には世界時価総額企業のランキング上位に、多くの日本企業が名をつらねていましたが、平成30年(2018年)にはIT技術をうまくビジネスに取り入れた米国企業にとって変わられています。
1989年 | 2018年 | ||||
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順位 | 企業名(国名) | 時価総額 (億ドル) | ➤ | 企業名(国名) | 時価総額 (億ドル) |
1 | NTT(日本) | 1638.6 | アップル(米国) | 9,409.5 | |
2 | 日本興行銀行(日本) | 715.9 | アマゾン・ドット・コム(米国) | 8,800.6 | |
3 | 住友銀行(日本) | 695.9 | アルファベット(米国) ※グーグルの親株会社 | 8,336.6 | |
4 | 富士銀行(日本) | 670.8 | マイクロソフト(米国) | 8,158.4 | |
5 | 第一勧業銀行(日本) | 660.9 | フェイスブック(米国) | 6,092.5 | |
6 | IBM(米国) | 646.5 | バークシャー・ハサウェイ(米国) | 4,925.0 | |
7 | 三菱銀行(日本) | 592.7 | アリババ・グループ(中国) | 4,795.8 | |
8 | エクソン(米国) | 549.2 | テンセント・ホールディングス(中国) | 4,557.3 | |
9 | 東京電力(日本) | 544.6 | JPモルガン・チェース(米国) | 3,740.0 | |
10 | ロイヤル・ダッチ・シェル(英国) | 543.6 | エクソン・モービル(米国) | 3,446.5 |
それを受け、経済産業省は2018年に『デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン』、通称『DX推進ガイドライン』を公表しました。これは企業のDX導入時に経営者が押さえるべきポイントが書かれており、取締役会でそれらを確認することを目的にしたガイドラインでした。現在は『デジタルガバナンス・コード2.0』と名前が変わっています。その中でDXは
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
(『デジタルガバナンス・コード2.0』)
と定義されています。
現代はいかにデジタル技術を上手く利用してビジネス発展するか、がキーとなるのです。
次回のコラムでは、なぜDXが世間で話題になっているのか、その必要性についてご紹介します。